等身大のDX

2018年の経済産業省からのガイドラインもある中、昨年からのコロナ禍でDX対応の必要性の認識がされるようになり、今まで以上に早急の対応を迫られるている状況にある会社は多数あると思います。

DXは、今までの業務オペレーションの見直しだけではなく、会社の実績のデータ化のみならず会社の中で一人一人の社員が積み上げてきた実績や名刺交換による潜在顧客のデータ化などが必要であり、更にはそれらのデータ化された情報をどの様に共有し効率化を進める事が求められます。

しかし、その規模感は業界のみならず、業態や会社規模によってDXの規模感も異なります。

それが、DX対応で多くの経営者の方々を悩ませている原因だと考えられます。

弊社では、お客様の会社の状況を伺った上で、お客様の等身大のDX推進の提案をさせて頂きます。

いつでも、気軽にご相談ください。